インターネット広告市場規模1.3兆円、動画広告が拡大を牽引

メディアの多様化によって企業のマーケティング戦略も時代にあわせて大きく変わっていかなければならない。広告費ベースでみると、これまでテレビ広告が圧倒的なシェアを占めてきた。しかし、インターネットの登場によって企業の広告戦略はインターネットにシフトし続け、この２０年にネット広告費は２桁台の勢いで増加し続けており、これがテレビの広告費を上回るのは時間の問題だといわれている。

８月２３日、矢野経済研究所が国内のインターネット市場調査の結果を公表した。レポートによれば、２０１７年度の国内におけるインターネット広告の市場規模は1.3兆円で前年度比111.7％の高い伸びとなっている。今年１８年度中に1.5兆円を超える見込みで、22年度には約2.4兆円まで達すると予測している。

現在の状況はPCブラウザ向け広告に比べスマートフォン向け広告が市場を牽引している状況で、広告種別では見込み客を絞れる検索連動型広告や一括出稿と効果測定が容易なアドネットワークなどが好調であり、広告効果をフィードバックできる運用型広告が拡大している。メディア別にはソーシャルメディア上で広告を展開するのが主流となってきているようだ。

近年注目される動向は動画広告の拡大だ。

この動向の背景にはyoutubeに代表されるような動画プラットフォームでの動画広告配信の拡大や、インフィード広告での動画フォーマットの導入などが考えられる。

今後もユーザーの動画視聴環境は向上し続けることは確実で、広告配信事業者による動画広告枠も拡大し、広告主の動画広告需要は増加傾向で推移し市場拡大を牽引していくと考えられる。特にソーシャルメディアなどのメディアにおいて、動画フォーマットが増加しているため、広告主における動画広告への需要は大幅に増加すると見込まれる。

企業は投資効果を重視するようになってきており、広告の効果測定はマーケティング戦略上重要な課題だ。他の既存メディアに比べインターネット広告は効果測定をより迅速に正確に行うことが可能だ。広告配信事業者もこの点を重視し、運用型広告の新しいサービスが次々と登場し、市場を拡大していくと期待される。

考察

私はこの記事を読んで、動画広告がネット広告業界で注目されていることを学んだ。しかし同時に「なぜ動画広告は消費者に刺さるのか？」という疑問が浮かんだ。今日はその理由を考えてみた。

「よし！買おう！」までのルートが用意されている

動画広告は従来からの主流であったTVCMにはない、ある強みを持っている。

以下のデータを見てほしい。TVCMとYoutubeなどの動画広告を比較して、それぞれの商品認知～購買行動までの態度変容を測定したデータだ。

この調査によれば、Youtubeなどの動画広告はTVCMよりも、かなり少ない接触回数で購買行動までつなげていることが分かる。

この理由は、動画広告にはTVCMにはない「その先のルート」が用意されているからだ。

つまり動画広告はTVCMとは異なり、動画を視聴→amazon等で口コミ確認→購買決定！の一連の行動をスマートフォン一台で完結できるという強みがあるのだ。

確かに自分の行動を思い返せば、電動ひげ剃りの動画を再生した際に「おっ！これいいなあ！でもほんとに評価されてるのかな、、」

と考え、直後にamazonを開いて高評価の口コミを確認して即決している。

動画広告が強力な効果を持つのは、動画自体のインパクトによるツカミもさることながら、その後の意志決定までのルートがインターネットによって用意されているからということをよく覚えておこう。